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日本では、住宅の面積を表示する際、実際に部屋の中で利用することができる面積である「専有面積」が使用されます。
これには、バルコニーや廊下、エレベーターなどの共用部分は含まれていません。

一方、中国では、共用部分を含む「建築面積」で表記されるのが一般的です。
したがって、日本の基準に合わせる場合、共有部分の面積を差し引く必要があります。
物件によって、共有面積が異なりますが、おおよそ、建築面積の70％から75％程度が専有面積に相当するといわれています。
高級住宅の中には、有効率が低い（＝共有面積が広い）ものも多く、表示される建築面積と実際の専有面積に大きな差があるものもあります。

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